債券は株式のリスクヘッジとして有効？-米国・全世界比較

株式と債券の位置づけ

株式はある程度のリスクがありますが、一方で債券は株式と比較するとリスクが低いと言われています。

ここで言うリスクは分散（標準偏差）みたいなもので、値動きの激しさを指しています。

債券の役割として、株式が暴落した時にダメージが低い資産という認識の方が多いと思います。

即ち、株式と債券が逆の変動をしてくれていれば、リスクヘッジとしての役割があると言えます。

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使用データ・手法

使用データ

今回は、株式のデータとしてSPY（S&P500に連動したETF）とVT（FTSEオール・ワールド・インデックス;全世界株式に連動したETF）、債券のデータとしてTLT（ICE米国国債20年超指数）を使用しました。

これらのデータはいずれもStooqから取得しています。

概要を下表に示します。

手法

今回は株式と債券の関係を示すために、１ヶ月ごとに相関係数を計算します。

相関係数とは、２つの要素がどれくらい関連しているかを調べる手法です。

相関係数について簡単に説明すると、相関係数は-1から1までの値を取り、１に近づくほど正の相関があり（債券価格が上がるほど株価が上がる）、-1に近づくほど負の相関がある（債券価格が上がるほど株価が下がる）ということを示す係数です。

相関係数が０は、２つの要素には何の関係もありません。

そのため、今回は相関係数が-1に近い値が出ることを理想としています。

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結果

対象期間における各ファンドの値動き

まず、期間内における各株式と債券の値動きを見てみましょう。

図はそれぞれのSPY、VT、TLTの株価における時系列変化です。

また、黄色背景にした箇所は、それぞれリーマンショックとコロナショックの時期を示しています。

黄色背景上に着目すると、株価が大暴落しているにも関わらず、債券価格は上昇していることが読み取れます。

こういった結果があることから、リスクヘッジと言われる所以ですよね。

しかし、それ以外の時期では何とも言えない感じも読み取れます。

では、相関係数を用いて確かめてみましょう。

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株式 vs. 債券の相関係数

まず、図を見ていきましょう。

この図は各月におけるSPY vs. TLTとVT vs. TLTの相関係数の変化を示しています。

線で描いた場合はぐちゃぐちゃになったため、点プロットで表示しました。

まず、リーマンショックやコロナショックについて見てみます。

コロナショック時では、相関係数が-0.75以下の月がいくつかあり、債券がうまく株価暴落のリスクヘッジができている様子が読み取れます。

一方で、リーマンショック時はそこまで逆相関があるようには感じられませんでした。

また、全体的に見てみると、負の相関の数が多いとはいえ、正の相関のケースも一定数あることがわかります。

言い換えると、基本的に株式と債券は逆相関になりがちだが、相関になるようなケースも大いにあり得るということです。

相関係数を0.2ずつで分けて個数を数えた結果、以下の表のようになりました。

表で見てみると、逆相関になっている割合が高いことがわかります。

ただし、リーマンショックのように株価が暴落している時でも債券との逆相関が低いことを考えると、債券のみでリスクヘッジすることは難しいと捉えざるを得ません。

要するに、債券のみに頼らず、他でもリスクヘッジをしておく必要があるということです。

まとめ

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